キャッシュレス社会に「なった方がよい」と考えている人が最も多かったのは60代男性(59.3%)で、50代男性(59.0%)、40代男性(58.6%)と続く。一方、「ならない方がよい」と考えている人が最も多かったのは30代女性(64.6%)で、次いで40代女性(63.3%)、20代女性(63.2%)だった。全年代を合わせた場合でも、男性は「キャッシュレス社会になった方がよい」と考える人が58.7%であるのに対し、女性は38.5%にとどまるなど男女で賛否が分かれる結果となった。

賛成意見として最も多かったのは「現金を持たなくてよいから」(14.7%)。2位は「利便性が高いから」(10.7%)、3位「お得だから」(6.9%)だった。1位は男女でほとんど差がなかったが(0.6ポイント)、2位は男性が多く(3.5ポイント)、3位は女性が多い(3.2ポイント)など、こちらでも男女で差が見られた。

一方、反対意見の1位は「浪費しそうだから」(10.9%/男女差5.4ポイント)、2位は「お金の感覚がマヒしそうだから」(10.1%/男女差8.4ポイント)、3位が「お金のありがたみがなくなりそうだから」(7.9%/男女差3.9ポイント)。いずれも女性が男性を上回る結果となった。男性が女性を上回った反対意見には、「現金は必要だから」「犯罪が多発しそうだから」などがある。

博報堂は「男性は利便性の高さを支持する意見と犯罪を危惧する意見が、女性は、お得感や管理のしやすさを支持する意見と、金銭感覚の揺らぎを危惧する意見が多い傾向がみられた」としている。

調査期間は2017年11月16日~20日。全国の20~69歳の男女3600人を対象にインターネットとフレッツ光調査を実施した。